為替（2025年1月17日 6時00分）
米ドル円 USD/JPY 155.19(円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.0299 (米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 159.85 (円)
ポンド円 GBP/JPY 189.81 (円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.2229 (米ドル)
米ドル円
13日(月)は、オープン直後に157.96円まで上値を伸ばしたものの、158円手前では売り圧力が強く売りが優勢となった。オフショア人民元(CHN)が対ドルで買われた事もあり、ドル円でも円高ドル売りが進行した。一時157.26円まで下押したが、先週末安値を前に買戻しが入り157.64円まで買い戻された。その後は何度か下値を試す動きも見られたが、安値を更新することはなく、小幅なレンジでもみ合いとなった。NYダウ先物や日経平均先物が軟調に推移したことで、22時30分前に156.91円の日通し安値を付けたものの売り一巡後には買戻しが優勢となった。米10年債利回りが4.80％台まで上げ幅を拡大した動きも支えに157.79円まで上値を伸ばした。ただその後は、買戻しの勢いも限定的で大きな方向感は出ていない。
14日(火)は、東京仲値にかけてややドル買いが優勢に進んだ。10時過ぎになると氷見野日銀副総裁の講演内容を受けて価格は大きく上下に振れた。日経平均株価は一時900円近く下落したものの、午前中の乱高下からは落ち着き、相場への影響は限定的だった。欧州勢が参入後も、午前中の乱高下をうけてやや様子見ムードが優勢となった。米卸売物価指数が予想を下回ると米10年債利回りの低下とともに一時157.39円まで値を下げた。もっともその後は米10年債利回りが再び4.8％台まで持ち直したことで、ドル買いが優勢となり、27時前には158.19円まで上昇した。買い一巡後には157.87円まで売り戻されたが戻りは限定的だった。
15日(水)は、東京仲値にかけてややドル買いが優勢となったが、高く始まった日経平均株価が一時マイナスに転じたことで、上値が重たい展開が続いた。午後になると植田日銀総裁が利上げの可能性について発言すると、円買いが優勢となり14時30分過ぎには157.19円まで下押した。売り一服後は157.44円まで下げ渋ったものの欧州勢が円買いで参入すると17時過ぎには156.72円まで下押した。米労働省が発表した12月米消費者物価指数は前年対比では市場予想通りだったが、前年比コア指数が市場予想を下回ったことで、「米インフレ再加速への懸念はやや後退した」との思惑が高まり、米10年債利回りが4.63％まで急落した事で全般でドル売りが優勢となり、155.93円まで下押した。その後は156.74円まで買い戻されたものの、上値は限定的で、156.50円前後でもみ合った。
16日(木)は、前日の円買いの流れは続き、上値が重たい展開となった。一部報道で「米新政権の影響が限定的であれば、来週の日銀会合での利上げの可能性が高い」と報じられると、円買いの勢いは強まり155.20円まで売り押された。ただ売りが一巡すると、急落した反動から買戻しが優勢となり156.31円まで上値を伸ばした。ただ、日銀利上げ観測に対する警戒感も強く上値は限定的だった。米10年債利回りが4.68％台まで上昇したことで、156.36円まで上昇した。12月米小売売上高や前週分の新規失業保険申請件数は弱い内容となったが、フィラデルフィア連銀製造業景気指数が予想を大幅に上回った事が相場を下支えし強弱が入り混じった。その後はウォラーFRB理事がハト派寄りな発言をしたことで、米10年債利回りの低下とともにドル売りが優勢となった。
ユーロドル
13日(月)は、小幅なレンジ内での上下が続いたがユーロ円の下落が重しとなっているところに、下げ足を速めたポンドドルにも歩調を合わせる形で下落した。1.0207ドルまで下落したものの、リスク・オフの円買いが一服しユーロ円やドル円が買い戻される中で、ユーロドルは小幅にもみ合い、大きな方向感は出なかった。米10年債利回りが4.75％台まで低下したことで、1.0220ドルまで買い戻された。ただ、買戻しも調整程度にとどまり米10年債利回りが再び上昇すると、再びドル買いが優勢となり1.02ドルを割り込んだ。もっとも1.02ドル割れでは買いも圧力も強く、1.02ドル前半でもみ合った。
14日(火)は、NY引け間際の「トランプ氏は漸進的な関税引き上げ案をまだ見当も承認もしていない」との報道でのドル売りを引きずり、8時30分過ぎに1.0277ドルまで上値を引き上げた。もっともドル円が買いで始まったこともあり、上値は重たくなり11時台には1.0238ドルまで下押した。もっともその後は1.0250ドル前後でもみ合う展開となり、方向感は出なかった。米卸売物価指数の予想を下回る結果を受けて、一時1.0272ドルまで上昇したものの、アジア時間に付けた日通し高値1.0274ドルを前に伸び悩んだ。もっとも下値も堅く調整目的の買戻しが優勢となり、25時台には1.0303ドルまで上値を伸ばした。その後は1.0278ドルまで下押すも、戻しは限定的でじり高に推移した。
15日(水)は、前日のNY終値からやや値を下げたものの小幅なレンジでのもみ合いとなった。植田日銀総裁の発言をきっかけに円中心の相場展開となる中で、欧州勢が参入してくると、米10年債利回りの低下を受けて1.0316ドルまで上昇した。米消費者物価指数の結果を受けて米10年債利回りが急落すると、全般でドル売りが優勢となり22時台には1.0354ドルまで上値を伸ばし、日通し高値を付けた。ただ、ドル売りが一巡すると、欧州通貨全般で重たい地合いとなりユーロドルも失速した。25時台には、1.0258ドルまで下落し日通し安値を付けた。
16日(木)は、対円や対豪ドルでドルが売られるとユーロドルも1.0299ドルまで上値を広げた。ただ、買いの勢いも弱く1.029ドル台を中心にした揉み合いから抜け出せずなかった。ただドル円でドルが買い戻されていることで、ややドル買いが優勢となり15時前には1.0280ドルまで下落した。欧州勢が参入し始めると、やや買いが強まり1.0301ドルまで上値を伸ばし午前中高値をわずかに更新した。
ユーロ円
13日(月)は、ドル円の下押しに連れて弱含む中で、アジア株も全般で軟調に推移していることから、リスク・オフの円買いが進んだこともあり、下げ幅を拡大し161.06円まで下押した。しかし、2日の安値160.91を前に下落圧力が弱まると一時161.04円まで買い戻された。ただ、依然として上値が重たい状態は続き下値を試す動きは続いた。
14日(火)は、円買い優勢で始まったもののドル円が上昇に転じたことでユーロ円も下げ渋った。もっとも日経平均株価が軟調に推移したことをうけて、上値も限定的だった。その後は氷見野日銀副総裁の発言を受けて、ドル円同様に乱高下した。その後はドル円やユーロドルで方向感が乏しくなる中で、ユーロ円も方向感は出にくく161.45円前後でもみ合った。
15日(水)は、高く寄り付いた日経平均株価がマイナス圏に沈むと売りが優勢となり、161.88円まで下押した。植田日銀総裁の発言から利上げ観測の高まりもあり、円買いが優勢となった。売り一巡後には162.11円までわずかに買い戻されるも限定的で、欧州勢が参入してくると再び売りが優勢となり161.59円まで下押した。
16日(木)は、米10年債利回りが4.68％台まで上昇したことやECB理事会議事要旨でのハト派な見解を受けて売りが優勢となっていた。米経済指標が強弱入り混じる内容となったことで、1.0354ドルまで上昇したのちに1.0258ドルまで下押すなど、上下に乱高下した。その後は、1.029ドル前後でのもみ合いとなった。
1月13日 9時00分 ～1月17日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 155.10～158.19(円)
ユーロドル EUR/USD 1.0176～1.0354(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 159.73～162.88(円)
ポンドドル GBP/USD 1.2099～1.2306(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 189.76～192.98(円)
株式
13日(月)は、NYダウ平均で前週末に昨年11月以来の安値を更新した後だけに、短期的な戻りを期待した買いが入り反発した。キャタピラーやアムジェンが上げたほか、ユナイテッドヘルス・グループが堅調に推移した。一方でハイテク株比率が高いナスダックでは、米１０年債利回りの上昇を受けてこうPERのハイテク株には売りが出て、４日続落した。
14日(火)は、12月米卸売物価指数が予想を下回る結果となると、インフレに対する過度な懸念が和らぎ買いが優勢となった。ただ米10年債利回りが上昇し、明日には米消費者物価指数の発表が控えていることもあり上値は限られた。ハイテク株比率が高いナスダックでは米10年債利回りの上昇を受けて高PERのハイテク株に売りが出た。
15日(水)は、米消費者物価指数でコア指数が予想を下回る結果となると、インフレに対する過度な懸念は後退し買いが広がった。また、「イスラエルとハマスが停戦に合意」との報道で、中東の地政学リスクへの警戒感が後退したことも投資家心理の改善につながった。ハイテク株比率が高いナスダックは6営業日ぶりに反発した。米10年債利回りが大幅に低下したことで高PER株に買いが集まった。
16日(木)は、NYダウ平均は足元で上昇相場が続いた後だけに、短期的な過熱感も意識されて小幅ながら売りが出た。もっとも、本日発表の米経済指標は強弱入り混じる結果となったことから、ドル買い・ドル売り入り混じり方向感は出にくかった。ハイテク株比率が高いナスダックでは、前日に大幅上昇した反動で売りが優勢となった。