為替（2024年8月9日 6時00分）
米ドル円 USD/JPY 147.18 (円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.0918 (米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 160.72 (円)
ポンド円 GBP/JPY 187.57 (円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.2741 (米ドル)
米ドル円
5日(月)は、日経平均株価が安く寄り付き2,500円以上の急落となった事を受け、円買いが先行した。一時買い戻された日経平均株価だったが、後場になるとさらに下値を下げ、1987年のブラックマンデーを超える下げ幅を記録したことを嫌気し、141.68円まで値を下げた。引けにかけては大幅な下落の反動もあり143.98円まで買い戻されたが上値は重たかった。東京時間に株価暴落の影響から円買いが加速したが、7月米ISM非製造業景況指数が予想を上回った事もあり、ドルを買い戻す動きが優勢となり25時台には144.88円で買い戻された。ただ一時上昇に転じた米10年債利回りが再び低下すると上値が重たくなり143.39円まで押し戻された。
6日(火)は、オープン直後に146.36円の高値を付けたが、日経平均株価が上げ幅を1,000円程縮小したことを受けてドル売り・円買いが優勢となり、144.30円まで押し戻された。ただ、その後は日経平均株価が次第に3,000円高前後で安定したこともあり底堅い動きを見せた。15時台には146.29円まで上値を伸ばしたが、午前中の高値が目先のレジスタンスとして意識されると、145.16円まで押し戻された。ナイト・セッションの日経平均先物が3万2,800円台まで下落したことなどが相場の重しとなり、一時144.03円まで下押した。ただ米10年債利回りが3.90％台まで上昇すると、26時前には145.42円まで持ち直す場面もあった。もっとも上値は限定的で、引けにかけては144.14円まで下押すなど、方向感に欠ける値動きとなった。
7日(水)は、タカ派な姿勢を示していた内田日銀副総裁がハト派的発言をしたことで、ドル円は先週末2日以来の水準147.89円まで急騰した。ただその後は内田日銀副総裁のかいけんを眺めながら146.07円まで下押すなど荒い値動きをした。内田日銀副総裁は「日銀の政策変更に伴う円安修正、株価下落の要因の一つ」「市場の変動の影響を注視し、政策に反映していくことは当然」との見解を示し、この考えは植田総裁と違いはないと述べた。内田日銀副総裁の発言を受けて東京時間には日経平均株価が続伸し、円売りドル買いが優勢となり147.90円まで上値を伸ばした。ただニューヨーク時間になると上昇は一服し、147円を挟んだ揉み合いの展開に終始した。米絵10年債利回りが3.97％台まで上昇したことに伴う円売り・ドル買いが出た半面で、米国株式相場の反落を受けた円買い・ドル売りも入ったため、相場は一進一退の状態が続き、方向感は出なかった。
8日(木)は、日経平均株価に連れた動きが続いており、日経平均株価が上昇へ転じるなど底堅さを示す中で、一時146.87円まで上昇した。ただ、米10年債利回りが低位で推移していることもあり、やや押し戻された。後場に入り日経平均株価の上げ幅が300円近くになるのを眺め146.70円台まで値を上げるも、日経平均株価が再び下げに転じる中で上値が重たく高値を切り下げる展開となり引けにかけては145.62円まで下押した。米労働省が発表した前週分の米新規失業保険申請件数が予想よりもつ用意内容だったことがわかると、米10年債利回り上昇とともにドル買いが先行した。22時30分過ぎには147.54円の日通し高値を付けた。米経済がソフトランディングするとの見方が強まる中で下押しも146.93円程度にとどまった。
ユーロドル
5日(月)は、円相場が中心となる中で米10年債利回りが低位で推移し底堅くややユーロ買い優勢となり1.0939ドルまで上値を伸ばした。ただユーロ円の売りに引きずられる形で、15時台には1.0892ドルまで値を下げた。その後はユーロ円に巻き戻しが入ったこともあり1.0967ドルまでユーロが買われた。米景気後退懸念が高まる中で、米10年債利回りが低下するとユーロ買い・ドル売りが先行した。22時前には1.1008ドルと1月2日以来の高値を付けた。ただ同日の高値1.1046ドルがレジスタンスとして意識されると上値が重たくなった。米ISM非製造業景況指数の上振れも相場の重しとなり26時台には1.0947ドルまで押し戻された。
6日(火)は、円相場中心の相場となる中で動きが鈍く小幅にもみ合った。その後も新規材料がない中で、米10年債利回りが3.87％台まで上昇したことでややドル買いが優位となり、引けまでに1.0921ドルの安値を付けた。米10年債利回りの上昇に伴うユーロ売り・ドル買いが出たほか、6月ユーロ小売売上高（予想：-0.1%、結果：-0.3%）が予想を下回ったことが相場の重しとなり、20時台には1.0903ドルまで下押した。ただ、前日安値1.0893ドルが目先のサポートとして働くと下げ渋り24時前には1.0934ドルまで買い戻された。その後は方向感なく小幅な揉み合いが続いた。
7日(水)は、時間外の米10年債利回りが昨日のレンジを上回る3.91%まで上昇する中でドル買いが優勢となり、じりじりと値を下げた。15時台には1.0905ドルまで下押したが、前日安値がサポートとして意識されると底堅く推移し、1.0927ドルまで買い戻された。ただ勢いはなく午前中高値の1.0930ドルには届かなかった。円相場中心となる中で1.09ドル台前半での揉み合いでスタートした。23時を過ぎるとユーロ買い・ドル売りがやや強まり、24時台には一時1.0936ドルの日通し高値を付けた。ただ、米株式相場が失速すると徐々に上値が重たくなり1.0917ドルまで値を下げた。
8日(木)は、時間外の米10年債利回りが低位で推移する中で1.0937ドルまで上値を伸ばした。前日高値の1.0936ドルをわずかに上抜けたが、サポートとして意識されると上値が重たくなり、1.0929ドルまで押し戻された。その後は米10年債利回りが3.894％まで低下したことを受けて、1.0945ドルまで上値を伸ばす場面もあったが勢いはなかった。米労働市場の底堅さを示す米雇用関連指標の発表を受けて米10年債利回りが上昇すると全般でドル買いが先行した。23時前には一時1.0881ドルの日通し安値を付けた。ただ、売りが一巡後はじりじりと下値を切り上げ、1.0919ドル付近まで下げ渋った。米国株相場の上昇を受けて、投資家のリスク回避姿勢が和らいだことも相場を下支えした。
ユーロ円
5日(月)は、日経平均株価の急落を見てユーロ売り・円買いが先行した。158円の節目を割り込むとストップロスを巻き込みながら円買いが急速に進行し15時台には154.39円まで下落した。その後は引けにかけてはショートカバーが入り157.68円まで上値を伸ばした。ニューヨーク市場に入ると、ショートカバーの勢いを増した。夜間取引の日経平均先物が急反発したことも相場の支援材料となり158.76円まで持ち直した。もっとも買いが一巡後は上値が重たくなり157.05円まで押し戻された。
6日(火)は、ドル円同様に神経質な上下が続いた。一時158.07円と節目の158円割れをうかがう場面もあったが底堅く推移した。その後はドル円の上昇に連れて160.10円まで上値を伸ばしたものの、ドル円の伸び悩みやユーロドルの下落に連れて158.60円まで押し戻された。ニューヨーク市場では日経平均先物が大幅に下落したことを受けて、一時157.30円と日通し安値を付けた。米国株式相場が上昇すると買い戻しが優勢となり、158.91円付近まで持ち直したものの、買い戻しの動きは長続きしなかった。
7日(水)は、ドル円の上下に伴う円相場の動向に連動し、161.41円まで上値を伸ばした。ただその後は内田日銀副総裁の発言を受けて159.54円まで下押すなど、値幅を伴った荒い動きをした。ただ下値は堅くやや円売りが優勢となる中で、引けまでに160.31円まで買い戻された。欧州株式相場の上昇を確認すると、投資家の過度なリスク回避姿勢が和らぎ、円売り・ユーロ買いが先行した。24時台には161.44円と本日高値を更新した。ただ、米国株式相場が下げに転じると、ユーロ円にも売りが出て160.09円まで押し戻された。
8日(木)は、円安地合いに傾く中でドル円の上昇に連れて、160.51円まで上値を伸ばした。ただドル円の失速に連れてユーロ円も上値が重たい展開となり、徐々に上値を切り下げた。また欧州株が軟調に推移するとリスク回避のユーロ売りが進み、16時台には159.24円まで下押した。米雇用指標をきっかけに米経済減速への過度な懸念が和らぐと、ダウ平均が一時740ドル超上昇するなど、米株相場が底堅く推移した。リスク・オンの円売りが優勢となり、26時台には一時160.88円まで上昇し日通し高値を付けた。
8月5日 9時00分 ～8月9日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 141.68～147.90(円)
ユーロドル EUR/USD 1.0881～1.1008(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 154.39～161.43(円)
ポンドドル GBP/USD 1.2664～1.2681(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 180.08～188.07(円)
株式
5日(月)は、米景気後退懸念が一段と高まる中で、投資家心理が急激に悪化し株売りが膨らんだ。アジアや欧州市場も軟調に推移するなど、世界同時株安の様相を呈した。7月米ISM非製造業景況指数が予想を上回ると、下げ渋る場面もあったが戻りは鈍かった。
6日(火)は、足元で相場の下落が続いた後だけに短期的な戻りを期待した買いが優勢となった。これまでに下げが大きかった半導体関連などハイテク関連株に買いが集まると、NYダウ平均は一時740ドル超の上昇を見せた。ただ、米景気減速への懸念から戻りを売りたい向きも多く、引けにかけては伸び悩んだ。
7日(水)は、不安定な動きをしていた日経平均株価が続伸したことで、投資家心理が改善し買いが先行した。NYダウ平均は一時480ドル超上昇したが、米10年債利回りが上昇する中で買いの勢いは続かず、ニューヨーク市場後半には下げに転じた。ハイテク株比率が高いナスダックでも、米10年債利回りが上昇したことで、高PERのハイテク株に売りが目立った。
8日(木)は、前週分の米新規失業保険申請件数が予想より強い内容となり、労働市場の底堅さを示すと景気後退懸念が和らいだ。投資家心理が改善し幅広い銘柄に買いが集まるとNYダウ平均は一時740ドル超上昇した。ハイテク株比率が高いナスダックでも、エヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）、テスラなどに買いが集まった。